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ビジネスにおけるラウンドテーブルとは?メリット、コツについても徹底解説! 

公開日:

2026/9/18

更新日:

2026/9/18

ビジネスにおけるラウンドテーブルとは?メリット、コツについても徹底解説! 

社内の意見交換だけでなく、取引先やユーザーとの対話の場としても、ビジネスにおけるラウンドテーブルを取り入れる企業が増えています。役職や部署を問わず円卓を囲み、対等な立場で自由に意見を交わすラウンドテーブルは、通常の会議では引き出しにくい本音や新しい気づきを得られる手法として注目されています。

この記事では、ビジネスにおけるラウンドテーブルの基本的な意味から、導入によって得られるメリット、効果的に企画・運営するためのコツまで、分かりやすく解説します。

アカマネ

ラウンドテーブルとは

ラウンドテーブルとは

「ラウンドテーブル」とは、役職や部署の違う複数のメンバーが円卓を囲み、上下関係を気にせず対等な立場で意見を交わすビジネスの会議手法です。参加者全員が同じ円卓に着席することで、通常の会議にあるような上座・下座の序列が生まれにくくなります。

ラウンドテーブルという呼び方は、ヨーロッパの伝説「アーサー王と円卓の騎士」に由来するとされています。アーサー王に仕える騎士たちが円卓を囲んだことで、身分の上下を意識せず対等な立場で話し合えるようになったという逸話が、現代のビジネスにおけるラウンドテーブルの精神の土台になっていると考えられています。

ビジネスの現場では、社内の意見交換だけでなく、取引先やユーザーとの対話の場としても、ラウンドテーブルは幅広く活用されています。

参考:コトバンク「円卓の騎士」

ラウンドテーブルを行うメリット

ラウンドテーブルを行うメリット

ビジネスにラウンドテーブルを取り入れることで、通常の会議やセミナーでは得にくいさまざまな効果が期待できます。

ここでは、ラウンドテーブルを実施することで得られる代表的な下記4つのメリットについて、それぞれ詳しく紹介します。

  • 発言しやすい環境をつくれる

  • 他部署のリアルな現状を知れる

  • 経営層の考えを直接聞ける

  • 社員のエンゲージメント向上につながる

発言しやすい環境をつくれる

ラウンドテーブルの最大の特徴は、上座や下座がない円卓を囲む形式にあります。役職や部署にとらわれず全員が同じ距離で着席するため、肩書を意識せずに発言しやすい雰囲気が生まれます。

Googleが実施した「プロジェクト・アリストテレス」という調査では、チームの生産性を左右する最も重要な要因として心理的安全性が挙げられており、対人関係のリスクを恐れずに発言できる環境がチームの成果に直結することが示されています。

ラウンドテーブルは、こうした心理的安全性を実務の場でつくり出す手法のひとつだといえるでしょう。

他部署のリアルな現状を知れる

社内でラウンドテーブルを開催すると、普段は接点の少ない他部署のメンバーと直接話す機会が生まれます。書面上の報告や社内報だけでは伝わりにくい現場の課題や苦労を、当事者の言葉で聞けるのは大きな利点です。

営業部門とバックオフィス部門のように、業務内容が離れているほど互いの理解不足が生じやすいものですが、ラウンドテーブルを通して顔の見える関係を築くことで、部署間の連携や助け合いが進みやすくなります。

結果として、会社全体の状況を俯瞰できる社員が増え、組織としての一体感の醸成にもつながります。

経営層の考えを直接聞ける

社長や役員といった経営層とラウンドテーブルを実施すると、社内報や全体朝礼では伝わりにくい経営層の考えを、少人数の対話を通して直接聞けます。大勢の前でのスピーチでは省略されがちな背景や判断の理由まで踏み込んで質問できるため、経営方針への理解や納得感が深まりやすくなります。

同時に経営層にとっても、現場社員の率直な意見や悩みを吸い上げる貴重な機会になります。双方向のやり取りが生まれることで、経営層と社員との心理的な距離が縮まり、日々の業務への納得感や信頼関係の向上にもつながります。

社員のエンゲージメント向上につながる

ラウンドテーブルを通して上下関係や部署の壁を越えた対話を重ねることで、社員が会社に対して抱く愛着や信頼感、いわゆるエンゲージメントの向上が期待できます。自分の意見が経営層や他部署に届いていると実感できると、日々の業務に対するモチベーションも高まりやすくなります。

また、ラウンドテーブルで生まれたつながりは一過性のものではなく、その後の日常業務における相談や協力のしやすさにも波及します。定期的にラウンドテーブルを開催し、対話を積み重ねる企業文化を育てることが、組織全体の活性化につながっていきます。

アカマネ

ラウンドテーブルを効果的に企画・運営するためのコツ

ラウンドテーブルは自由な形式で進められる分、企画や運営の工夫次第で得られる効果に大きな差が出ます。

ここでは、ビジネスにおけるラウンドテーブルを効果的に企画・運営するために押さえておきたいポイントを紹介します。

  • 参加人数は10名前後の少人数にとどめる

  • 直属の上司や人事担当など発言を妨げる可能性がある人物は同席させない

  • 発言内容が評価や人事に影響しないことを事前に伝える

  • 開始・終了の時間を明確に決め、必ず守る

  • ファシリテーターを配置し、発言の偏りが出ないように調整する

  • テーマや問いをあらかじめ絞り込み、当日の目的を共有する

上記のポイントについて、それぞれ具体的に見ていきましょう。

  • 参加人数は10名前後の少人数にとどめる

参加人数については、1人ひとりが十分に発言できるよう、10名程度までに絞り込むのが目安です。人数が多くなるほど発言機会が減り、ラウンドテーブル本来の双方向性が損なわれやすくなります。

・直属の上司や人事担当など発言を妨げる可能性がある人物は同席させない

  • 発言内容が評価や人事に影響しないことを事前に伝える

直属の上司や人事担当者が同席すると、評価を気にして本音を話しにくくなる社員が出てくることがあります。そのため、参加者の組み合わせを工夫し、発言のハードルを下げる配慮が欠かせません。

あわせて、発言内容が人事評価や業務上の扱いに影響しないことを、ラウンドテーブルの冒頭で明確に伝えておくと、参加者はより安心して意見を述べられます。

  • 開始・終了の時間を明確に決め、必ず守る

進行面では、開始時刻と終了時刻をあらかじめ決めておき、時間を守って運営することが重要です。時間が延びたり曖昧になったりすると、議論が発散するだけでなく、参加者の集中力も続きにくくなります。

目安として60分程度に設定する企業が多く見られます。

  • ファシリテーターを配置し、発言の偏りが出ないように調整する

ラウンドテーブルに慣れていないうちは、ファシリテーターを配置することもおすすめです。ファシリテーターが発言の少ない参加者に話を振ったり、一部のメンバーに発言が偏らないよう調整したりすることで、より多くの視点を引き出せます。

ただし、ファシリテーター自身が直属の上司などにあたる場合は、参加者が委縮してしまう恐れがあるため、社内で影響力の小さい人物を選ぶか、外部から招くといった工夫が有効です。

  • テーマや問いをあらかじめ絞り込み、当日の目的を共有する

最後に、当日扱うテーマや問いをあらかじめ絞り込み、目的を参加者に共有しておくことも成功のポイントです。

目的が曖昧なまま進めると単なる雑談で終わってしまいやすいため、「今日は何について意見交換するのか」を冒頭で明確に伝えるようにしましょう。

ラウンドテーブルについてよくある質問

ここでは、ビジネスにおけるラウンドテーブルについて、企画や運営を検討する担当者からよく寄せられる質問を取り上げ、Q&A形式でひとつずつ分かりやすく解説します。

ビジネスにおけるラウンドテーブルとは?

ビジネスにおけるラウンドテーブルとは、役職や部署の異なる複数のメンバーが円卓を囲み、上下関係を意識せず対等な立場で意見を交換する会議の形式です。

結論を急ぐ通常の会議とは異なり、対話そのものを重視する点が特徴です。

ビジネスにおけるRound Tableの意味は?

英語のRound Tableは、直訳すると「円卓」という意味です。ビジネスの文脈では、円卓を囲んで参加者全員が対等な立場で話し合う会議形式そのものを指す言葉として使われています。

上座や下座がなく、全員が平等な立場で発言できる場を象徴する言葉といえるでしょう。

ラウンドテーブルとは何ですか?

ラウンドテーブルとは、参加者が円卓を囲み、立場や肩書にとらわれず自由に意見を交わすミーティングの形式です。少人数で行われることが多く、結論を出すことよりも参加者同士の相互理解や関係構築を目的とする場合が少なくありません。

ラウンドテーブルとワークショップの違いは何ですか?

ラウンドテーブルは意見交換や相互理解を目的とした対話の場であるのに対し、ワークショップは参加者が作業や演習を通じて成果物を生み出すことを重視する形式です。

ワークショップは、参加者が専門家の助言を得ながら問題解決のために行う協同研究であり、体験や作業を伴う点がラウンドテーブルとの大きな違いといえます。

参考:コトバンク「ワークショップ」

アカマネ

この記事をかいた人

八並 嶺一

エンタープライズセールスの専門家。株式会社エージェントにて、大手企業との取引量を増やし、事業拡大を牽引。その実績を背景にCHRO、COOを歴任し、組織・事業の両面から経営をリード。2020年の株式上場を経験する。2022年、インキュベーター株式会社を創業。自身が現場と経営の両軸で培ってきた「大企業営業」の知見を再現可能な仕組みに昇華すべく、2025年にエンタープライズセールス特化型サービス「アカマネ」をリリース。アカマネを通じて属人化しがちなエンタープライズセールスを、再現性ある営業基盤へと変革する支援に取り組んでいる。

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